フルリフォームの相場や期間&事例別の費用を解説|戸建て・マンションの違いも紹介

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フルリフォーム(全面リフォーム)を検討し始めたとき、「戸建てとマンションで費用はどう違うの?」「築年数や広さによってどれくらい変わる?」「補助金やローンは使える?」などといった疑問や不安が次々と浮かんでくるものです。フルリフォームは数百万円から数千万円規模の大きな工事だからこそ、事前に全体像を把握しておくことが重要です。
本記事では、フルリフォームの基礎知識から、メリット・デメリット、戸建て・マンション別の費用相場、築年数や広さに応じた費用目安、部位別の相場、工期の目安、500万円,1,000万円2,000万円の予算別施工事例、費用を抑える3つの方法、活用できる補助金・ローン制度まで、大阪のリフォーム会社ホームテックが分かりやすく解説します。

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フルリフォーム(全面リフォーム)とは?

フルリフォーム(全面リフォーム)とは

フルリフォーム(全面リフォーム)とは、住まいの一部だけでなく、住宅全体を対象に行う大規模な改修工事です。
キッチン・浴室・トイレなどの設備交換に加え、床・壁・天井の内装更新、間取り変更、収納計画の見直し、電気配線・給排水管の更新まで含めて、住環境を丸ごと作り直すイメージに近いです。
中古住宅を購入して自分好みに変えるケースも多く、大阪市でも「立地は気に入っているが、築年数が古く設備が限界」といった理由でフルリフォームを選ぶ方が増えています。

建て替えやリノベーションとの違い

フルリフォームは「リノベーション」と混同されますが、厳密には目的と範囲が少し異なります。
リノベーションは“性能や価値を上げる改修”の意味合いが強く、フルリフォームは住宅全体を刷新する大規模改修として使われることが多いです(実務上は重なる部分もあります)。
建て替えは既存建物を解体して一から作り直すため自由度が高い反面、費用・手続き・工期が大きくなりやすいです。

項目 フルリフォーム リノベーション 建て替え
目的 住まい全体の刷新・不満解消 価値向上・性能向上 新築同等の設計
工事範囲 内装・設備・間取り変更 間取り変更+性能強化 解体→新築
費用感 中〜大 中〜大

どれが良いかの判断の基準として、「構造体が健全か」「間取り変更の自由度が必要か」「予算と期間の上限」などが挙げられます。
例えば大阪市内で立地を優先したい場合、建て替えよりフルリフォームが現実的な選択になることも多いです。
一方で、耐震や基礎の状態が悪い場合は建て替えを含めて検討する必要があります。

フルリフォーム(全面リフォーム)のメリット

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フルリフォームは「建て替え」と比較されることの多い選択肢ですが、費用面や工期面、環境面など、建て替えにはない独自のメリットが数多くあります。ここでは、フルリフォームならではの主要なメリットを5つに整理して解説します。

工期が短いので費用や負担が軽減できる

建て替えの場合、既存住宅の解体から基礎工事、上棟、内外装仕上げまでを行う必要があるため、一般的に6ヶ月から1年以上の工期がかかります。一方、フルリフォームは躯体(構造)を残したまま工事を進めるため、解体や基礎工事が不要な分だけ工期を大幅に短縮できるのが特徴です。
戸建てで3〜5ヶ月、マンションなら1.5〜3ヶ月程度で完了するケースも多く、仮住まいの家賃や引越し費用、家具の保管料といった「工期が延びるほど膨らむ付帯コスト」を大幅に抑えることができます。
住みながらの部分施工にも対応しやすいため、ご家族の生活リズムや精神的な負担も軽減できる点は、建て替えにはないフルリフォームならではの強みといえるでしょう。

思い出や気に入っている部分を残せる

フルリフォームの大きな魅力の一つが、「残したい部分を残せる」自由度の高さです。長年ご家族を見守ってきた柱や梁、職人が手がけた造作家具、玄関の上がり框、庭木や外構など、建て替えでは一度すべてを失ってしまうものを、フルリフォームなら意図的に残す選択ができます。
特に大阪市内の古い戸建て住宅では、立派な無垢材の梁や欄間、土間など、現在では入手困難な建材や意匠が使われていることも少なくありません。そうした歴史的価値や愛着のある部分を活かしつつ、水回り設備や断熱性能、耐震性だけを現代水準にアップデートできるのは、フルリフォームならではの魅力です。

法規制の影響を受けにくい

建築基準法や都市計画法は時代とともに改正されており、現在の法規制のもとでは「同じ広さで建て直せない」建物が数多く存在します。たとえば再建築不可物件、接道義務を満たさない敷地、容積率や建蔽率が現行基準を超える既存不適格建築物などが代表例です。
こうした物件でも、躯体を残すフルリフォームなら従前の規模を維持したまま再生できます。大阪市内の密集市街地や旗竿地、長屋などでは、建て替えによって床面積が大幅に減ってしまうケースや、そもそも建て替え自体ができないケースも少なくありません。こうしたエリアでは、フルリフォームが現実的かつ資産価値を維持できる有効な選択肢となります。

環境にも配慮できる

住宅一棟を解体すると、木材・コンクリート・金属・石膏ボードなど大量の建築廃材が発生し、その処理や運搬に伴うCO₂排出量も無視できません。国土交通省の資料でも、住宅の解体・新築と比較してリフォームは廃棄物の発生量を大幅に削減できるとされています。
フルリフォームは既存の構造体をそのまま活かすため、資源の有効活用とCO₂排出量の抑制を同時に実現できる、環境に配慮した住まいづくりの手段といえます。近年は断熱改修や省エネ設備を対象にした補助金や税制優遇も充実してきており、環境性能の向上と経済的メリットを両立させやすくなっている点も、フルリフォームを選ぶ後押しとなっています。

優先順位を付けて段階的に進められる

建て替えは「すべてを一度に」進める必要がありますが、フルリフォームは工事範囲を分割しやすい特性があります。たとえば「まずは水回りと断熱工事を優先し、内装や外装は数年後に行う」といったように、予算や家族構成の変化に合わせて段階的に進めることが可能です。
大阪のホームテックでも、お子様の成長やご両親との同居タイミング、住宅ローンの返済状況などに合わせて、第一期・第二期と工事を分けて計画されるお客様が増えています。限られた予算の中で「本当に必要な工事」を見極めながら進められるのは、フルリフォームならではの柔軟性であり、長期的な住まいづくりの視点からも大きなメリットです。

フルリフォーム(全面リフォーム)のデメリット

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フルリフォームには多くのメリットがある一方で、建て替えや部分リフォームとは異なる固有の注意点も存在します。事前に把握しておくことで、計画段階でのミスマッチや予算オーバーを防ぎやすくなります。ここでは、フルリフォームを検討する前に知っておきたい5つのデメリットを解説します。

構造的な制約が大きい

フルリフォームは既存の躯体を活かす工法であるため、建て替えのように「ゼロベースで間取りを自由設計」することはできません。特に木造在来工法では耐力壁の位置、2×4(ツーバイフォー)工法では構造壁の配置、RC造マンションでは共用部に面したPS(パイプスペース)や梁・柱の位置が制約となり、希望する間取りが実現できないケースがあります。
大阪市内で多い築古の長屋や狭小戸建てでは、既存の柱や梁を抜くのに大規模な補強工事が必要となり、理想の広い空間を確保しようとすると結果的に費用が跳ね上がることもあります。設計段階で構造的な「抜けない壁・動かせない配管」を正確に把握できるかどうかが、満足度を左右する大きなポイントです。

見えない劣化リスクで見積もりがブレやすい

フルリフォームの見積もりは、解体して初めて分かる「隠れた劣化」によって後から増額されるケースが少なくありません。代表的なのが、壁や床下で進行していた木部の腐朽、シロアリによる被害、給排水管の老朽化、コンクリート躯体のクラックや鉄筋の錆などです。
特に築30年以上の戸建てでは、解体後に構造補強や配管全面交換が必要と判明し、当初見積もりより50〜200万円程度の追加費用が発生することも珍しくありません。信頼できる業者ほど事前調査を丁寧に行い、予備費を見積もりに組み込んでくれますが、それでも「ゼロリスク」ではない点は理解しておく必要があります。

追加費用が発生しやすい主な項目

✔木部の腐朽補修
✔シロアリ被害対応
✔給排水管の全面交換
✔コンクリート躯体のクラック補修
✔アスベスト含有建材の処理費用

工期の不確実性が高い

見えない劣化リスクは、工期にもそのまま影響します。解体後に想定外の構造補強や配管交換、アスベスト含有建材の発見などがあった場合、追加工事のために1〜2ヶ月程度の工期延長が発生することも珍しくありません。また、古い住宅では現行の建築部材と規格が合わず、特注対応や建材の取り寄せに時間がかかるケースもあります。
仮住まいを契約している場合は延長に伴う家賃負担、マンションの場合は管理組合への工期変更届出など、副次的な手続きや費用も発生します。工期には余裕を持ったスケジュールを組み、予備の資金と時間を確保しておくことがトラブル回避のポイントです。

資産価値の評価が上がりにくい

日本の不動産流通市場では、中古住宅の査定が「築年数」を主な基準として行われる慣習が根強く残っています。そのため、フルリフォームに1,000万円〜2,000万円を投じて内装・設備・性能を刷新しても、売却時の査定額には限定的にしか反映されない傾向があるのが実情です。
特に木造戸建ては法定耐用年数22年を超えると建物価値がほぼゼロ評価となるケースが多く、投じた費用を売却時に回収するのは難しいといわれています。ただし近年は、インスペクション済み住宅や性能向上リフォーム済み住宅を評価する仕組みも徐々に広がっており、大阪府内でも適切な工事記録や認定を取得することで、一定の資産評価につなげられる可能性も出てきています。

ローン・補助金の条件がやや不利の場合がある

フルリフォームの資金調達には「リフォームローン」が用いられるのが一般的ですが、住宅ローンと比較して金利が高く(変動金利で1〜5%程度)、借入期間も短め(最長10〜15年)に設定されているケースが多いのが特徴です。また、補助金についても新築住宅向けの制度と比べて対象工事や適用要件が限定的で、申請タイミングや施工業者の登録要件も厳しい傾向があります。
大阪府や大阪市独自の補助金制度もありますが、予算枠に達し次第終了となる先着順のものも多く、希望する制度を確実に利用するためには事前の情報収集と計画的な申請準備が欠かせません。

フルリフォーム(全面リフォーム)の費用相場

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フルリフォームの費用は「一式いくら」と決まるものではなく、条件によって大きく変動します。
特に影響が大きい項目は次の3つです。

  • 建物のタイプ(戸建て or マンション)
  • 築年数
  • 坪数(床面積)

また、フルリフォームの費用は「本体工事」だけではありません。
見積を見るときは、どこに費用がかかっているかを理解しておくことが重要です。

費用の内訳 内容例 費用が増える要因
設備・建材 キッチン/浴室/床材/建具など グレードアップ、造作増
施工費 解体、組立、仕上げ、調整 間取り変更
付帯・諸経費 養生、搬入、廃材処分、管理費 エレベーターなし、搬入の難しさ
性能向上/補強 断熱、耐震、配管更新 築古、劣化、戸建て

「いくらでどこまでできる?」と考える際には、予算帯でイメージを持つことが大切です。
例えば、フルリフォームで300万の場合は表層中心、500万は水回り中心、1,000万/1,500万/2,000万は間取り変更・性能向上・配管更新など家の中身まで踏み込むケースが増えます。

戸建て|フルリフォームの費用相場

戸建ては建物全体が対象になるため、費用の幅が広くなるのが特徴です。理由は、外壁・屋根・断熱・耐震・配管更新など、マンションには無い追加工事が出やすいからです。
特に築年数が進むと見えない部分(下地・配管・構造など)の更新が必要になり、費用が跳ね上がることがあります。
以下は、坪数別の戸建てフルリフォームの費用相場の目安です。

坪数目安 表層中心(内装+一部設備) 標準的(設備一新+間取り変更) 性能向上込み(耐震/断熱/配管)
20〜25坪 500〜900万 900〜1,400万 1,300〜2,000万
30坪前後 700〜1,200万 1,100〜1,700万 1,500〜2,300万
40坪前後 900〜1,500万 1,300〜2,000万 1,800〜2,800万

築年数の見方としては、築20年前後で設備更新が増え、築30年以上で配管・耐震・断熱を同時に検討する割合が上がります。大阪の戸建てを例としてみても、冬の底冷え対策として窓や断熱材をセットで入れると費用は増えますが、住み心地は大きく改善します。
築年数が古いほど配管・配線の交換や耐震補強が必要になるため、費用が上がりやすくなります。
また、30坪と40坪では工事量が大きく異なり、坪数=費用に直結しやすい点も特徴です。

マンション|フルリフォームの費用相場

マンションのフルリフォームは、基本的に専有部分のみがリフォーム範囲です。構造体や外壁は共用部にあたるため、戸建てより工事範囲が限定され、費用の見通しを立てやすい傾向があります。
ただし管理規約で、床材の遮音等級、工事時間、搬入動線、窓や玄関ドアの交換可否などが決まっており、ここが費用と自由度を左右します。
以下は、マンションの面積別のフルリフォームの費用相場の目安です。

面積目安 表層中心(内装+一部設備) 標準的(設備一新+間取り変更) デザイン/性能重視
50〜60㎡ 400〜800万 700〜1,200万 1,000〜1,500万
70~80㎡ 500〜900万 800〜1,300万 1,100〜1,700万
80㎡超 600〜1,000万 900〜1,500万 1,300〜1,900万

マンションでは、配管更新の可否(床下・天井裏スペース)や、スケルトン解体の範囲で費用が変わります。大阪市内の中古マンションを購入してフルリフォームする場合は、予算感として800万〜1,300万が中心帯になりやすく、こだわりを増やすと1,500万を超えるケースもあります。

築年数と広さに応じたフルリフォーム(全面リフォーム)の費用目安

築年数と広さに応じたフルリフォーム(全面リフォーム)の費用目安

フルリフォームの費用は、対象となる住宅の築年数や延床面積によって大きく変動します。同じ間取り・同じ設備グレードの工事でも、築古住宅ほど構造補強や設備更新の範囲が広がりやすく、広さが大きいほど総額も積み上がります。
ここでは、築年数別・広さ別の費用目安を表にまとめつつ、金額が変動する背景や理由を解説します。

築年数に応じた予算

戸建てとマンションでは、築年数による費用の上がり方が大きく異なります。戸建ては構造体(柱・梁・基礎)や外装、屋根までが工事範囲に含まれるため、築年数が古くなるほど費用レンジが広がる傾向があります。一方、マンションは専有部(室内)の工事が中心で、外装や共用部は管理組合が管理するため、築年数による費用の上振れ幅は戸建てより緩やかです。

🏠 戸建てのフルリフォーム費用目安(築年数別)

築年数 費用目安 主な工事内容
築20年500〜1,000万円内装・水回り設備の刷新
築30年800〜1,500万円内装・水回り・部分断熱
築40年1,000〜1,800万円配管全交換・耐震補強含む
築50年1,200〜2,200万円スケルトン化・構造補強
築70年1,500〜3,000万円全面スケルトン・古材活用検討
築100年2,000〜4,000万円以上古民家再生・伝統工法対応

🏢 マンションのフルリフォーム費用目安(築年数別)

築年数 費用目安 主な工事内容
築20年400〜800万円内装・水回り設備の刷新
築30年600〜1,200万円内装・水回り・配管部分更新
築40年800〜1,500万円配管全交換・スケルトン
築50年1,000〜1,800万円全面スケルトン・断熱強化

築年数が古くなるほど費用が上がる主な要因は、①給排水管・ガス管・電気配線の全面更新の必要性、②現行の耐震基準・断熱基準への適合工事、③壁内部や床下で進行した劣化部分の補修、の3点に集約されます。
特に築40年を超える住宅では、新築当時の建材や施工基準が現在と大きく異なるため、最新の住宅性能に引き上げるには構造部まで踏み込んだスケルトンリフォームが必要となるケースが増えます。築70年・築100年クラスの古民家再生では、解体後に古材を再利用したり、伝統工法に精通した職人による特殊工事が加わったりするため、さらに費用が上乗せされる傾向があります。

広さ(平米)別の予算

広さ別の費用は、対象となる住宅の規模に比例して増加しますが、1㎡あたりの単価は規模が大きいほどやや下がる「スケールメリット」が働きます。これは、現場管理費・養生費・仮設工事費といった固定的な諸経費が、規模が大きいほど相対的に薄まるためです。
以下は、一般的なフルリフォームにおける広さ別の費用目安です。

広さ(平米) 広さ(坪数換算) 費用目安
50㎡約15坪500〜900万円
60㎡約18坪600〜1,100万円
70㎡約21坪700〜1,300万円
80㎡約24坪800〜1,500万円
90㎡約27坪900〜1,700万円
100㎡約30坪1,000〜1,900万円
120㎡約36坪1,200〜2,300万円
150㎡約45坪1,500〜2,800万円
200㎡約60坪2,000〜3,800万円

※坪数換算は1坪≒3.31㎡で概算

坪単位での費用目安

20坪(約66㎡):700〜1,300万円
30坪(約99㎡):1,000〜1,900万円
40坪(約132㎡):1,300〜2,500万円
50坪(約165㎡):1,700〜3,100万円
70坪(約231㎡):2,400〜4,400万円
100坪(約330㎡):3,500〜6,500万円

これらはあくまで標準仕様を前提とした試算であり、設備のグレードや間取り変更の有無、構造補強の要否によって最終的な金額は大きく変動します。大阪市内の狭小住宅や密集地では搬入経路の確保や足場設置に追加費用が発生することもあるため、正確な金額は現地調査を踏まえた見積もりで確認することが大切です。

部位別のリフォーム費用の相場

浴室・トイレ・洗面台と外壁のリフォームイメージ

フルリフォームは、キッチン・お風呂・トイレ・洗面所といった各部位のリフォームを積み上げる形で総額が決まります。そのため、部位ごとの費用感を事前に把握しておくことで、「どこに予算を重点配分するか」の優先順位が判断しやすくなります
また、キッチンを例にとれば、同じ商品を選んでも位置をそのまま交換するのか、レイアウト自体を移動するのかで金額が数十万円単位で変動します。こうした「費用が変わる要因」を知っておけば、単に業者の提案を受けるだけでなく、自分自身で費用をコントロールできる知識が身につきます。
ここでは、ホームテックが詳細ページを用意している主要5部位を取り上げ、それぞれの費用相場とポイントを紹介します。

キッチン

キッチンリフォームの費用相場は、50万〜200万円程度が一般的な価格帯です。既存と同じ位置でシステムキッチンを入れ替える「同位置交換」であれば50〜100万円、I型からL型への変更やアイランド化など「レイアウト変更」を伴う場合は150〜250万円、ハイグレード商品や造作キッチンを選ぶと300万円を超えるケースもあります。
費用が変わる要因は、①商品グレード(普及品・中級・高級)、②位置移動の有無、③給排水・ガス配管の延長工事、④換気ダクトの経路変更、の4点です。特に位置を動かすと床下や天井裏の配管工事が発生するため、同じ商品でも金額差が大きく開きます。

工事内容 費用目安
同位置でのシステムキッチン交換(普及品)50〜80万円
同位置での交換(中級グレード)80〜120万円
レイアウト変更あり(I型→L型など)150〜250万円
アイランド化・ハイグレード品採用250〜400万円
造作キッチン・輸入品採用300万円〜

キッチンリフォームの詳細はホームテックのキッチンリフォームのページで紹介しています。

お風呂・浴室

お風呂・浴室リフォームの費用相場は、60万〜180万円程度が一般的な価格帯です。既存のユニットバスを同サイズ・同グレードで入れ替える場合は60〜100万円、在来工法(タイル張り)からユニットバスへの変更や断熱浴槽・浴室暖房乾燥機の追加を伴う場合は120〜180万円程度が目安となります。
戸建ての1階浴室では、土台や柱の腐朽が見つかると構造補修費として10〜30万円程度の追加が発生することもあります。マンションでは、搬入経路の都合や梁下寸法の制約により、選べるユニットバスのサイズが限定されるケースがある点にも注意が必要です。

工事内容 費用目安
同サイズでのユニットバス入れ替え60〜100万円
ユニットバス交換+内装刷新90〜130万円
在来工法からユニットバスへ変更120〜180万円
浴室暖房乾燥機・断熱浴槽追加+10〜30万円
構造補修(土台・柱の腐朽対応)+10〜30万円

お風呂・浴室リフォームの詳細はホームテックのお風呂リフォームのページで紹介しています。

トイレ

トイレリフォームの費用相場は、15万〜60万円程度が一般的な価格帯です。便器のみの交換であれば15〜30万円、内装(床・壁紙)も含めると25〜45万円、手洗いカウンターの新設や位置移動、タンクレストイレへの変更を伴う場合は40〜60万円程度となります。
最近はフチなし形状・節水機能・温水洗浄便座一体型が主流で、年間の水道代を大きく削減できる製品も増えています。2階や離れへのトイレ新設は、給排水管の新規敷設が必要となるため、100万円前後の予算を見込んでおくと安心です。

工事内容 費用目安
便器のみ交換(普及品)15〜25万円
便器交換+温水洗浄便座一体型25〜35万円
便器交換+内装(床・壁紙)刷新25〜45万円
タンクレストイレ+手洗いカウンター新設40〜60万円
2階・離れへのトイレ新設80〜120万円

トイレリフォームの詳細はホームテックのトイレリフォームのページで紹介しています。

洗面所

洗面所リフォームの費用相場は、20万〜60万円程度が一般的な価格帯です。既存の洗面化粧台を同サイズで入れ替える場合は20〜35万円、洗面台の大型化(間口750mm→900mmなど)と内装(床・壁紙・天井)の刷新をセットで行う場合は40〜60万円程度が目安です。造作洗面台や海外製ボウルを採用すると70万円以上となるケースもあります。
洗面所は浴室・脱衣所と一体で使われることが多く、浴室リフォームと同時施工することで給排水配管の共通工事分のコストを抑えやすく、工期短縮にもつながります

工事内容 費用目安
洗面化粧台の同サイズ交換(普及品)20〜30万円
洗面化粧台交換+内装刷新30〜45万円
間口アップ(750→900mm)+内装刷新40〜60万円
造作洗面台・海外製ボウル採用70万円〜
浴室リフォームとの同時施工単独より5〜15万円削減可

洗面所リフォームの詳細はホームテックの洗面所リフォームのページで紹介しています。

その他

上記4部位以外にも、フルリフォームでは内装(床・壁・天井)、外壁・屋根、玄関、間取り変更、断熱・耐震工事など、さまざまな部位の工事が組み合わさります。内装の張り替えは6畳あたり10〜20万円、外壁塗装は戸建て一棟で80〜150万円、屋根の葺き替えは100〜200万円、玄関ドア交換は20〜50万円、耐震補強は100〜200万円程度が一般的な相場です。
これらは単独工事よりもフルリフォーム時にまとめて施工したほうが、足場代や現場管理費の共有でトータルコストを抑えやすくなります

工事内容 費用目安
内装張り替え(6畳あたり)10〜20万円
外壁塗装(戸建て一棟)80〜150万円
屋根の葺き替え100〜200万円
玄関ドア交換20〜50万円
耐震補強工事100〜200万円
断熱改修(窓・壁・床)50〜200万円

その他の部位別リフォームの詳細はホームテックのその他リフォームのページで紹介しています。


フルリフォーム(全面リフォーム)の期間と短縮のポイント

フルリフォーム(全面リフォーム)の期間と短縮のポイント

フルリフォーム期間は、工事の規模だけでなく「建物のタイプ(戸建てorマンション)」「間取り変更の有無」「設備更新範囲」「現場条件(搬入動線・近隣環境)」で大きく変わります。
一般的に、打ち合わせ〜設計〜着工までの準備期間も含めて、工事前から逆算して計画することが重要です。
特に大阪市内のマンションは管理規約により工事時間が制限されることが多く、希望の完成時期がある場合は早めに相談することが大切です。
以下は、工事期間の目安です。

工事内容の規模 戸建ての目安 マンションの目安
内装・一部設備 1〜2ヶ月 1〜1.5ヶ月
設備一新+間取り一部変更 2〜3ヶ月 1.5〜2.5ヶ月
スケルトン(配管更新・性能向上) 3〜5ヶ月 2〜4ヶ月

※スケルトン=骨組みに近い状態まで解体し、配管・配線から作り直す工事

戸建てのフルリフォーム期間

戸建てのフルリフォームは工事範囲が広く、外部工事(屋根・外壁・窓)や耐震・断熱などが絡むと期間が伸びやすいです。築年数が古いほど、解体後に「下地の腐食」「シロアリ被害」「配管の老朽化」など追加工事が見つかる可能性があり、想定より延びることがあります。
仮住まいが必要になるケースも多いため、引っ越しや荷物保管の段取りまで含めて計画しておくと安心です。

マンションのフルリフォーム期間

マンションは専有部中心のため工期が読みやすい一方、管理規約により「作業可能時間」「騒音作業の制限」「搬入ルート」が決まっています。大阪市の都市型マンションではエレベーター養生や共用部の使用申請が必要になることもあり、これが工程に影響します。
また、窓や玄関ドアは共用部扱いで交換できない場合があるため、事前確認が必要です。

期間を短縮するポイント

以下が、フルリフォームの期間を短縮するポイントです。

  • 要望の優先順位を先に決める
  • ショールーム見学は集中して行う
  • 解体後の追加工事を想定して予備日・予備費を確保する
  • 管理規約の確認を最初に済ませる

フルリフォーム(全面リフォーム)予算別の事例

フルリフォームは「いくらで何ができるのか」が最も気になるポイントです。
ここでは、大阪市での施工の多い価格帯を軸に、フルリフォーム事例(500万/1,000万/1,500万/2,000万)を、工事内容・費用配分・期間のイメージがつくようにご紹介します。大阪市内の中古購入+改修や、大阪近郊の戸建て改修でも当てはめやすい考え方です。
まずは、相場帯ごとのできることを整理すると、次のようになります。

予算帯 できること 向いている建物 注意点
500万円 表層+水回り一部更新 マンション
小さめ戸建て
間取り変更を欲張ると予算が不足する
1,000万円 水回り一新+内装全面+部分的な間取り変更 マンション
戸建て
配管更新を入れるかで差が出る
1,500万円 間取り変更+性能向上(断熱など) 戸建て
広めマンション
仕様決めが長引くと予算超過しやすい
2,000万円 スケルトン級+耐震/断熱+造作 築古戸建て中心 解体後の追加工事が発生する場合有り

フルリフォーム事例|500万円予算

500万円のフルリフォーム事例写真

結婚を機に「木の温もりに包まれた、新築同様の住まい」を目指し、マンションをフルリフォームした事例です。水まわりはキッチン・浴室・洗面・トイレ・脱衣所をまとめて刷新し、使い勝手とデザイン性を両立させています。加えて、玄関から居室までの床(フローリング)・クロス・壁を一新し、空間全体のトーンを統一しました。
さらに、室内の印象を左右しやすい窓まわりも整え、光の入り方と内装の質感が馴染むように仕上げています。無垢材をふんだんに取り入れ、経年変化を楽しめる温かみのある住まいへと変身させた点が大きな特徴です。

費目 目安 内容
設備・建材 45〜55%(約225万〜275万円) キッチン/浴室/洗面/トイレ/床材(無垢材等)/クロス/建具・内装材
施工費 30〜40%(約150万〜200万円) 解体/組立/設備交換/内装仕上げ/調整作業
諸経費 10〜15%(約50万〜75万円) 養生/搬入・搬出/廃材処分

施工期間:1ヶ月
マンションは作業時間や搬入動線などの制約がありますが、工程を整理し、水まわり更新と内装工事を効率よく組むことで短工期で完了しています。

500万円のフルリフォームのポイント
500万円で満足度の高いフルリフォームを実現するには、最初に「優先順位」と「空間のテーマ」を固めることが重要です。この事例では、木の温もりを軸に素材や色味を統一し、部分的な更新ではなく水まわりをまとめて刷新することで、生活の快適性を一気に引き上げています。無垢材のように経年変化を楽しめる素材は、完成直後の見栄えだけでなく、住み始めてから愛着が増しやすい点もメリットです。
短工期でも、テーマ設計と素材の統一、工程管理ができれば、マンションでも「新築同様の仕上がり」を狙える好例といえます。

この施工事例を詳しく見る

フルリフォーム事例|1000万円予算

1000万円のフルリフォーム事例写真

この事例は、大阪市中央区のマンションをスケルトン状態(骨組みに近い状態)からフルリフォームしたケースです。
スケルトンからの施工は、内装や設備を一度リセットし、配管・配線計画や間取り、仕上げまでをゼロから設計できるのが大きな特徴です。
今回は「自然素材の温もり」「暖かく心地よい暮らし」をテーマに、内装・建具・床材へ無垢材を取り入れ、触れたときの質感や視覚的な落ち着きまで含めて空間を整えました。
スケルトンのフルリフォームでは、見た目の刷新だけでなく、将来のメンテナンス性や暮らしやすさにも配慮した計画が重要になります。
この事例でも、素材選びから細部の納まりまで丁寧に詰め、デザイン性と居心地の良さの両立を意識して仕上げています。結果として、空間全体が自然素材で包まれ、長く快適に暮らせる「温かみのある住まい」を実現しました。

費目 目安 内容
設備・建材 50〜60%(約500万〜600万円) 床材(無垢材)/建具/内装材(自然素材)
水まわり設備一式/照明・仕上げ材
施工費 30〜35%(約300万〜350万円) スケルトン解体後の造作/下地組み
設備配管・配線/施工一式
諸経費 10〜15%(約100万〜150万円) 養生/搬入・搬出/廃材処分

施工期間:3カ月
スケルトン状態からの施工は、解体後の再構築工程が多く、内装の作り込みや素材の施工精度も求められるため、標準的なマンションフルリフォームより期間が長くなる傾向があります。

1000万円のフルリフォームのポイント
1,000万円のスケルトンリノベで満足度を高めるカギは、「何を優先してお金をかけるか」を最初に決めることです。
この事例では、自然素材の温もりを体感できるよう、無垢材を床だけでなく建具や内装の要所にも取り入れ、空間全体の統一感を作りました。スケルトンからの施工は自由度が高い一方で、仕様を詰め込みすぎると予算が膨らみやすいため、素材・色味・質感の方向性を揃えて”選択をシンプルにする”ことが重要です。
さらに、マンションでは共用部や搬入制限などの条件もあるため、工程管理が品質と納期を左右します。結果として、デザイン性だけでなく居心地の良さも両立し、長く快適に暮らせる住まいを実現できた良い事例となりました。

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フルリフォーム事例|1500万円予算

1500万円のフルリフォーム事例写真

大阪市西成区の木造戸建を施工金額1,500万円・工期3カ月でフルリフォームし、さらにロフトを増設したケースです。課題は「暗く古い印象」「収納不足」「外観の老朽化」「家事動線の悪さ」と複数有り、単なる設備交換では解決しにくい状態でした。
そこで、仕切りを極力減らして空間を広く見せる設計とし、細長い間取りでも開放感が出るようにプランニングしています。室内に自然光が入るよう採光の取り方にも配慮し、明るく心地よい住まいへと再構築しました。
水まわり(キッチン・浴室・トイレ・洗面・脱衣所)をまとめて刷新し、清潔感のある空間になりました。
特に洗面は造作で仕上げ、使いやすさとデザイン性を両立させた点が特徴です。
加えて、玄関は「暗い・散らかる」という悩みを解決するため、造作棚を設置して収納力を確保し、木目調ドアと明るい内装で清潔感と温かみを演出しました。外観もシンプルでモダンなデザインへ一新し、家全体の印象を大きく刷新しています。
さらに、無垢材を取り入れて質感を高めつつ、ご要望に沿ってロフトを増設し、限られた床面積でも収納と居場所を確保できる住まいへ仕上げています。

費目 目安 内容
設備・建材 45〜55%(約675万〜825万円) 水まわり設備一式/床材(無垢材等)/建具
内装材/窓まわり仕上げ/外装材・玄関まわり
施工費 35〜45%(約525万〜675万円) 解体/間取り調整(仕切り削減等)/ロフト増設
造作棚・造作洗面/外観改修/各種設置・調整
諸経費 10〜15%(約150万〜225万円) 養生/廃材処分/現場管理費/仮設/近隣配慮対応

施工期間:3カ月
戸建のフルリノベーションは、内装だけでなく外観改修や造作工事が絡むと工程が増えます。
この事例では、各種刷新に加え、ロフト増設まで行いながら3カ月で完成させています。

1500万円のフルリフォームのポイント
1,500万円帯は「設備更新」だけでなく、暮らしの質を左右する設計(空間の見せ方・動線・収納・採光)に費用を回せるのが強みです。
この事例では、仕切りを減らして広く見せる設計にすることで、同じ床面積でも開放感を高めています。
さらに、玄関の印象改善と収納不足の解消を同時に行い、散らかりやすい場所を片付く仕組みへリフォームしました。
加えて、造作洗面や造作棚、無垢材の採用は、住まいの統一感と温かみを高めるために良い施工方法です。
ロフト増設は収納と空間活用の両面で効果が高い一方、構造条件や安全性が重要になるため、戸建に強い業者でないと施工できません。

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フルリフォーム事例|2000万円予算

2000万円のフルリフォーム事例写真

大阪市東成区で中古マンション購入を機に、内装の刷新だけでなく配管・電気など見えない部分まで一新したフルリフォーム事例です。
間取りは4LDK→3LDK+WIC+ワークスペースへ変更し、壁を抜いてLDKを拡張。家族が集まりやすい開放感を確保しつつ、在宅勤務に対応した集中スペースをリビング近くに設けました。
キッチンは対面アイランド化し、パントリーを新設。食洗機・浄水器一体水栓を組み込み、使い勝手とメンテナンス性を高めています。
浴室は1616サイズへ拡張し、浴室暖房乾燥機と断熱浴槽で快適性を向上。
洗面は造作洗面+収納一体で、室内物干しスペースも確保しました。
トイレはタンクレス+手洗いカウンター、アクセントクロスで上質感を演出しています。
内装はフローリング・壁天井クロスの全面更新と建具交換で統一感を整え、収納はWIC・SIC・リビング収納を分散配置して片付く仕組みを構築。断熱・窓は主要居室の内窓設置を中心に、一部サッシ交換と気密補強を行いました。
さらに、配線更新・コンセント増設・照明計画・LAN配線、給水・給湯配管更新と排水ルート整理まで踏み込み、長く安心して暮らせる住まいとして設計しました。

費目 目安 内容
設備・建材 45〜55%(約900万〜1,100万円) アイランドキッチン+パントリー/水回り設備一式
床材・建具/収納造作/内窓・一部サッシ
施工費 35〜45%(約700万〜900万円) 間取り変更/断熱・気密補強/配線・照明施工
給排水更新/各種造作一式
諸経費 10〜15%(約200万〜300万円) 養生/搬入・搬出/廃材処分

施工期間:3カ月
間取り変更に加え、内窓・断熱補強、配線更新、給排水更新まで含めたため工程が多く、一般的なマンションリフォームより長めの工期となっています。

2000万円のフルリフォームのポイント
2,000万円の予算帯で満足度を最大化する鍵は、お金の使い方を“見た目の豪華さ”に偏らせないことです。
この事例のように、中古購入を機にやり直すなら、配管・電気・断熱といった見えない部分に投資するほど、将来のトラブルや追加出費を減らしやすくなります。
さらに、暮らしやすさの面では、キッチンを中心に家事動線を整え、収納を分散配置することで、家族それぞれの置き場が生まれ、片付けが自然に回る計画になっています。意匠面でもホテルライクに寄せすぎず、落ち着いた上質感にまとめることで、長く飽きにくい住まいを実現しました。

今回ご紹介した事例は、ほんの一例です。「300万円でリビングだけ劇的に変えたい」「1,500万円で断熱性能までこだわりたい」など、お客様のこだわりやご予算に合わせたオーダーメイドのプランをご提案します。 まずはホームテックまでお気軽にお声がけください。

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フルリフォーム(全面リフォーム)の費用を安くする方法3選

フルリフォーム(全面リフォーム)の費用を安くする方法の解説イラスト

フルリフォーム費用を抑えるには、安い業者を探すよりも、「補助金を確実に使う・無駄なグレードアップを避ける・希望や必須条件を詳しく伝える」の3点が効果的です。同じ広さ・同じ築年数でも、プランの組み方次第で総額が大きく変わります。
ここでは、フルリフォームの品質を落としすぎずに費用を安くする現実的な方法を紹介します。

フルリフォームの補助金を有効活用

フルリフォームでは「全部が補助金対象」になるわけではありませんが、窓の断熱・断熱材・高効率給湯器・節水設備・耐震など、性能向上に関わる工事は対象になりやすいです。
特に大阪では、市独自の省エネ改修補助が用意されており、国の補助金制度と比較しながら最適な制度を選ぶと、実質負担を下げやすくなります。
以下は、大阪で活用できる補助金の一例です。

補助金名 対象の例 特徴 最大補助金額
先進的窓リノベ2025 内窓設置/外窓交換
高断熱ガラス交換
窓断熱に特化。新規受付終了 200万円
先進的窓リノベ2026 高断熱窓への交換
(内窓・外窓・ガラス)
2025年制度の後継として継続予定 200万円前後
住宅の省エネ改修費補助 窓・ドア断熱
断熱材施工、省エネ設備
大阪市独自の制度。
国補助と併用不可の場合あり
30万円
耐震改修補助 戸建住宅の耐震診断・耐震改修 旧耐震住宅が対象 最大100万円

補助金で失敗しないポイントは、以下の3点です。

  • 契約・着工前に要件確認が必要
  • 対象製品の型番・性能条件が決まっているため、同じ「窓交換」でも対象外があり得る
  • 予算上限で早期終了する場合がある

補助金を前提にフルリフォームをするなら、補助金に強い業者を選ぶことが重要です。

大阪でリフォーム補助金の活用をご検討なら、ホームテックへご相談ください。
最新の補助金制度を踏めたご提案から申請サポートまでご対応いたします。
「知らずに損をした」を防ぐためにも、まずはお気軽にご相談ください。

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必要な材料や製品のグレードを下げる

費用を抑えるうえで効果が大きいのが、材料や設備のグレードを下げることです。
フルリフォームでは、キッチン・浴室などの水回りだけでも選択肢が多く、オプションを積み重ねるほど金額が上がります。重要なのは「安いものにする」ではなく、満足度に直結する部分にだけお金をかけることです。

例えば、毎日触れるキッチンの作業性や浴室の快適性は満足度が上がりやすい一方、装飾性の高い扉柄や過剰な機能追加は、体感差が小さい割に費用が膨らむことがあります。
また、床材も「無垢材を全面」ではなく、LDKなど滞在時間が長い場所に絞るだけで、雰囲気を保ちながら費用を抑えることができます。
さらに見落としがちなのが、建具や収納の造作です。
造作は空間の完成度を上げますが、工数が増えやすい施工でもあります。
必要な場所を絞り、既製品と組み合わせることで、仕上がりと費用のバランスを取りやすくなります。

フルリフォームの必須条件や希望を詳しく伝える

フルリフォーム費用を安くするうえで、実は「伝え方」が非常に重要です。要望が曖昧だと、業者は安全側に幅広い提案をせざるを得ず、結果として見積が大きくなりやすいからです。
反対に、必須条件と希望条件を具体的に伝えると、不要な仕様や二重提案が減り、見積が絞られます。
ポイントは、次の3つを最初に共有することです。

  • 何を最優先でしたいか(断熱/収納不足/家事動線など)
  • 絶対に外せない条件(配管更新、LDK拡張など)
  • 予算の上限と希望の完成時期

工事中に追加費用が出やすい箇所について、事前に「どの条件で増額になるか」を確認しておくと、後からのトラブルを避けられます。
大阪市内のマンションでは管理規約の制限が工事内容に影響するため、規約の共有も早い段階で行うほどスムーズです。要望を具体化しておくことで、打ち合わせ期間も短縮でき、結果的に総費用のムダも減らせます。

低金利で利用できるリフォームローン制度

住宅ローンのイメージ(貯金箱・現金・電卓・家の模型)

フルリフォームは数百万円から数千万円規模の出費になるため、自己資金だけでまかなうのが難しい場合は、リフォームローンを活用するのが一般的です。リフォームローンには複数の種類があり、金利や借入期間、担保の有無などの条件が大きく異なります。自分の予算規模や返済計画に合った制度を選ぶことで、月々の返済負担を抑えることが可能です。
ここでは、代表的なリフォームローン制度と選び方のポイントを紹介します。

住宅ローン一体型リフォームローン

住宅購入と同時にリフォームを行う場合に利用できるのが、住宅ローン一体型のリフォームローンです。住宅部分とリフォーム部分を一本化して借り入れるため、金利は変動で0.3〜1.0%程度、借入期間は最長35年と、通常のリフォームローンより圧倒的に有利な条件で利用できます。
中古住宅を購入してフルリフォームする方や、住み替えに合わせた大規模改修を検討する方に適した制度です。

グリーンリフォームローン

住宅金融支援機構が提供する省エネリフォーム専用の融資制度が「グリーンリフォームローン」です。断熱改修や省エネ設備の導入など一定基準を満たす工事を対象に、全期間固定金利型で最大1,000万円まで借り入れが可能(令和7年10月の申込分より500万円から引き上げ)で、返済期間は最長10年、担保・保証人・融資手数料が不要という点が大きな特徴です。
省エネリフォームと同時に行うキッチン交換や外壁塗装などのその他工事も同額まで融資対象に含められ、ZEH水準の高性能リフォームを行う場合は金利がさらに引き下げられる「グリーンリフォームローンS」も利用できます。

フラット35リノベ・財形住宅融資

住宅金融支援機構が提供するフラット35には、中古住宅購入とリフォームを一体で行える「フラット35リノベ」があり、一定の性能向上リフォームを行うことで金利が当初5〜10年間優遇される仕組みです。
また、勤務先で財形貯蓄を行っている方は、財形住宅融資を併用することで、さらに低金利での借入が可能になります。

大阪府・大阪市の独自支援制度

大阪府や大阪市では、耐震改修や省エネリフォーム、子育て世帯向けの改修を対象とした独自の補助金・融資制度が用意されている場合があります。制度内容や予算枠は年度ごとに変わるため、計画段階で最新情報を確認することが大切です。
リフォームローンと補助金を組み合わせることで、実質的な負担額を大きく減らせる可能性があります。

ローン選びのポイント

ローン選びで迷った際は、金利の低さだけでなく、借入期間・手数料・繰上返済条件なども含めて総返済額で比較することがポイントです。金融機関によって審査基準や優遇条件が異なるため、複数の選択肢を比較検討したうえで最適な制度を選びましょう。

まとめ

本記事では、フルリフォームの基礎知識からメリット・デメリット、築年数や広さに応じた費用目安、部位別の相場、工期、予算別の事例、費用を抑える方法、活用できるローン制度まで幅広く解説してきました。
フルリフォームは、建て替えよりも工期・費用を抑えながら既存住宅を刷新できる選択肢である一方、構造的な制約や見えない劣化リスクなど、事前に理解しておくべき注意点もあります。
後悔のないフルリフォームを実現するには、予算、住宅の築年数と構造、優先したい部位、の3つの軸で考えることが大切です。そのうえで、補助金やローン制度を上手に組み合わせれば、限られた予算でもフルリフォームは十分可能です。

フルリフォーム(全面リフォーム)に関するよくある質問

フルリフォームを検討する際によく寄せられる質問をまとめました。各質問をクリックすると回答が表示されます。

Q1. フルリフォームと建て替えはどちらが得ですか?

一概には言えませんが、躯体の状態が良好で間取り変更の自由度がそこまで必要ない場合はフルリフォーム、基礎や柱に大きな劣化がある場合は建て替えが良いです。費用・工期・資産価値の観点から総合的に判断しましょう。

Q2. 築50年を超えた住宅でもフルリフォームは可能ですか?

可能です。ただし、構造補強や配管・配線の全面更新が必要になるケースが多く、費用は築浅物件より高くなる傾向があります。事前の現地調査(住宅診断)で建物の状態を確認することが大切です。

Q3. マンションでフルリフォームできる範囲はどこまでですか?

専有部である内装・間仕切り壁・水回り・電気配線などは変更可能ですが、共用部にあたる窓サッシ・玄関ドア・PS内の配管などは原則変更できません。管理規約を必ず確認したうえで計画を進めましょう。

Q4. 住みながらフルリフォームはできますか?

部分的には可能ですが、全面スケルトンリフォームでは仮住まいが必要です。また、水回りを一時的に使えない期間が発生するため、工期や家族構成を考慮して判断することをおすすめします。

Q5. 見積もりが業者によって大きく違うのはなぜですか?

使用する建材・設備のグレード、工事範囲の想定、諸経費の算出方法が業者ごとに異なるためです。金額だけでなく、内訳の詳細や施工実績、アフターサービスまで含めて比較検討することが重要です。

Q6. 追加費用はどれくらい見込んでおくべきですか?

総工事費の10〜15%程度を予備費として確保しておくと安心です。解体後に判明する劣化や構造補強、仕様変更などに備え、余裕のある資金計画を立てましょう。

Q7. フルリフォームの工期はどのくらいかかりますか?

戸建ては3〜6ヶ月、マンションは1.5〜3ヶ月が目安です。ただし、解体後に想定外の補修が必要になった場合や建材の取り寄せ等で、1〜2ヶ月延びることもあります。

Q8. 補助金は必ずもらえますか?

申請要件を満たし、予算枠内で受付されることが条件です。先着順で予算消化次第終了となる制度も多いため、早めの情報収集と申請準備が必要です。国・府・市の制度を併用できる場合もあります。

Q9. リフォームローンは住宅ローンより不利ですか?

一般的に金利が高く借入期間も短めですが、グリーンリフォームローンや住宅ローン一体型など有利な条件の制度もあります。借入額・期間・返済計画に応じて最適な商品を選びましょう。

Q10. 大阪エリアでフルリフォーム業者を選ぶポイントは?

地域の住宅事情(密集市街地・長屋・既存不適格建築物など)に精通し、施工実績が豊富な業者を選ぶことが重要です。建設業許可の有無、保証制度、アフターサービスの内容も必ず確認しましょう。

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